人財育成

人材育成が重要である、ということはわかっているものの、どのようにスタートして良いのか、など、多くの企業の経営者さま、人材育成担当者さまが採用、人材育成、登用に頭を悩ませている、という声を耳にします。
１０人いれば１０人の考え方があり、価値観は異なります。その多様な価値観を相乗的に活かす人材（人財）育成は必須です。
経営者・経営幹部・管理職が社員一人一人が働く姿に思いを馳せることで、「人財」である社員は応えてくれます。
従業員一人ひとりのパフォーマンスや労働生産性を最大化していく人材（人財）育成が重要なことは言うまでもありません。人材（人財）育成とは目先の仕事を覚えさせるのではなく、自社の未来を担ってくれる自走ができる人財として育てることです。ですが、人財育成に大きく力を注いでいる企業はまだまだ多くないのが実情です。

自己成長

大切なのは、成長できるかどうかの責任はあくまで従業員自身にあると認識させること。このような考え方を理解・納得してもらうには、従業員が理想像に向けて育っていくための万全の支援をする必要があります。組織として「どんな人材を育てたいのか」、従業員自身が「どんな人材に育ちたいのか」、この2点をできるだけ明確にすることが人財育成の出発点です。
企業や組織においては、さまざまな人財が持つ能力を活かし、従業員一人ひとりに考えさせてアイデアや意見、そして「やる気」を引き出すことが必要です。コンフォートゾーンから抜け出して、ストレッチゾーンに入る目標を設定できる人財として自己成長を続けていく人材育成が必要なのです。
給与や昇進だけで報いるのではなく、興味や好奇心をはじめ、自己の成長やキャリア形成、達成感、顧客や他のメンバー、地域社会への貢献意識を中心とした動機づけ（＝内発的動機づけ）は自己の成長を促します。
また、この内発的動機づけを実践することによって、従業員一人ひとりは自ら考え、アイデアや意見、やる気が引き出され、企業や組織が抱える課題を「自分事」として捉える意識を持つことができるのです。

コミュニケーション

企業・組織の活性化に必要なことは自己成長とともに、コミュニケーションも重要な要素です。
『離職率の高さ』を問題・課題に抱える企業も相変わらず多い現状です。
また、テレワーク、時差出勤など多様な働き方も進み、ますますコミュニケーションの重要性を強く感じていらっしゃる方が増えています。
お客様（クライアント）との細かいやり取りは個人のコミュニケーションが全てです。お客様・クライアントのお悩み解決に丁寧に寄り添うことが組織の信用また業績にも大きな影響を及ぼします。
トップダウン型のコミュニケーションから脱却した部下育成、縦の関係ではなくチームとしてのコミュニケーションをとることの重要性はわかっているものの、具体的な方法が分からず、手をつけていない、という現状から、進み出しましょう。
また、心理的安全性が高い、風通しが良く、自分の意見を言える環境への第一歩は円滑なコミュニケーションが土台となります。良好な円滑なコミュニケーションは人材育成には欠かせません。

人財育成３つのポイント

従業員自身が自己成長ができる、円滑なコミュニケーションが取れる、心理的安全性の高い環境での具体的な人材育成のポイントを３つご紹介します。

目的の明確化

人財育成には、何を目的とするのかを明確にすることが重要です。具体的にどのような能力やスキルを育成したいのか、どのような職務に就かせたいのかを明確にしておくことで、効果的な育成計画を立てることができます。ゴールを定めずに闇雲に方法を探しても、期待している結果にはたどり着けません。

個人のニーズに合わせたカスタマイズ

人生100年時代といわれ、終身雇用の時代は終わり、人材育成のあり方も変化しています。会社の型にはめる、色に染める社員教育ではなく、自走型の人材育成では、個人差がある能力やスキルを認め、一律の育成プログラムではなく、個人のニーズに合わせたカスタマイズされたプログラムが必要です。従業員が自分自身の成長に関心を持ち、やる気を出すようなカスタマイズされた育成プログラムを提供することが大切です。

継続的な取り組み

人財育成は一度研修を行なっただけではなく、継続的な取り組みが必要です。定期的な研修やトレーニング、フィードバックの提供などを通じて、従業員が常に学び、成長し続ける環境を整備することが大切です。また、育成プログラムの効果を定期的に評価し、必要に応じて改善することも重要です。
このためには、まずは会社の風土、体制から整える準備期も必要なことも多いです。一朝一夕とはいきません。まずは経営者・経営幹部への理解から始める会社も多いことが実情です。

まとめ

世界はますます複雑化し、急速な変化が起こり、競争はますます激化しています。これにより、企業や組織にはより優れた能力やスキルを持った人材が必要とされています。また、テクノロジーの進歩により、新しい職種が生まれ、既存の職種においても、従来とは異なるスキルが求められるようになっている今、トップダウン型からコーチング的関わりの自己成長型へと組織のあり方が変化している。
人財育成の３つのポイント
・目的の明確化
・個人のニーズに合わせたカスタマイズ
・継続的な取り組み

発行者

下田まゆみ（公式プロフィールはこちら）
Entresh（アントレッシュ）
経営者・事業主のエグゼクティブコーチ
女性管理職の自信を育てるコーチング
ICF（国際コーチング連盟）認定プロフェッショナルコーチ（PCC）
GCS認定プロフェッショナルコーチ
GCS認定講師（青山渋谷校講師）

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